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投資信託の基礎知識

投資信託とは?

投資信託とは、多数のお客さまから集めた資金をひとつにまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品です。その運用成果は投資額に応じて分配されます。

投資信託が注目されている理由

POINT
1
少額から手軽に投資
株式や債券投資はある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託は10,000円から始めることができます。
〈中京〉投資信託積立サービス「投信塾」を利用すればもっと手軽に投資できます。
POINT
2
投資の基本は分散投資
投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させることです。投資信託はこのような考え方から生まれた金融商品です。
POINT
3
投資の専門家が運用
株式や債券を個人で運用するには情報収集や分析など、専門的な知識が必要です。投資信託なら経験豊かなプロがお客さまに代わって運用します。

投資信託の仕組み

  • 投資信託はこのような仕組みで販売、運用、保管・管理が行われますので、これらの会社が破たんしても信託財産は制度的に守られています。
  • 上図はあくまでも「投資信託の仕組み」を示したものであり、実際の運用においては損失が発生する場合や分配金が支払われない場合があります。

投資信託の主な種類

投資信託は「株式」「債券」「REITリート(不動産投資信託)」などの資産に投資できる金融商品です。代表的な資産とされる「株式」「債券」「REIT」の3資産を、「国内」と「海外」に分けると6種類。複数の資産を組み合わせる「バランス」を含めて、7種類が投資信託の主な種類となります。

株式

株式に投資すると、一般的に景気やその企業の業績が良い場合には株価が上昇したり、配当金を受け取ることができます。

債券

債券に投資すると、債券を発行している国や企業などの状況が著しく悪化しなければ、一般的に決まった利息収入を期待することができます。また、償還日には償還金が支払われます。

REIT(不動産投資信託)

REIT(不動産投資信託)に投資すると、賃料収入などに基づく分配金や、一般的に経済の状況が良かった場合に、組み入れている不動産の資産価値や賃料収入の上昇などによってREIT価格の値上がり益も期待できます。

投資信託の単位について

投資信託には、取り引きを行う際の単位があり、それは「口(くち)」と呼ばれます。
基準価額は、投資信託の一口あたりの値段のことをいい、投資家が投資信託を購入・換金する際は、この基準価額で取り引きが行われます。

基準価額と純資産総額の関係

基準価額は、純資産総額を受益権総口数で割ると算出できます。 純資産総額はファンドが保有する資産(時価評価額)から、運用管理費用(信託報酬)などを差し引いた金額となります。受益権総口数はファンドの受益者が保有する口数の合計です。

将来を見据えた資産運用なら投資信託がおすすめです。

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投資信託取扱商品に関してあらかじめご確認いただきたい重要な事項

  • 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • 当行で取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は、信託財産に組入れられた有価証券(株式・債券など)の価格の変動、その有価証券などの発行者の信用状態の変化、金利や為替相場の変動などにより、基準価額が変動しますので、お受取額が投資元本を下回ることがあります。詳しくは、各商品の最新の交付目論見書などをご確認ください。
  • 投資信託の代表的な手数料などは以下のとおりです。これらの手数料などはファンド・申込金額などにより異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各ファンドの手数料などの詳細は各商品の最新の交付目論見書などでご確認ください。
    • (1)お申込時 : お申し込み手数料がかかるファンドがあります。申込手数料には消費税がかかります。
    • (2)運用期間中 : 信託報酬が日々信託財産から差し引かれます。また、そのほか監査報酬・有価証券売買時の売買委託手数料・組入れ資産の保管費用などの諸費用などが差し引かれます。
    • (3)換金時 : 信託財産留保額・換金手数料がかかるファンドがあります。
  • 一部のファンドについては信託期間中に中途換金できないものや特定日にしか換金申し込みができないものがあります。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託は当行がお申し込みのお取り扱いを行い、投資信託委託会社が運用を行います。
  • 当資料は当行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • 投資信託のご購入の際は、当行担当者より最新の交付目論見書などを交付し、商品内容・リスク・費用などについてご説明させていただきます。内容をご理解のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 最新の交付目論見書は、当行の本・支店などの投資信託販売窓口にてご用意しております。